■世界景気の二番底懸念が後退し、楽観論が多数に
最近の金融マーケットは、まるで「躁うつ病」にかかったかのようである。
週初は世界景気の二番底懸念によって日・米・欧の株式市場が急落し、暗い見通ししか聞こえてこなかった。
ところが、週央に発表となった米・中のＰＭＩ（購買担当者指数）が堅調で、二番底懸念は急速に後退した。一転して楽観論がマーケットを支配し、株式市場の反騰につれて、二番底はあり得ないと言い切る者さえ出てきた。
そこで為替相場を見てみると、米ドル/円の低空飛行は続いているものの、ユーロ/米ドル、豪ドル/米ドルの切り返しが目立っている。
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（リアルタイムチャートはこちら → FXチャート＆レート：米ドル/円 日足）
（リアルタイムチャートはこちら → FXチャート＆レート：豪ドル/米ドル 日足）
ユーロ圏の国々のＧＤＰが上方修正され、中国経済が堅調に推移し、世界経済が二番底に陥るリスクが減少すれば、米ドルよりもユーロや豪ドルが選好されやすい。だから、これは理にかなう値動きである。
■ユーロのソブリンリスクへの反応はやはり過剰だった
ところで、米国の著名投資家であるジョージ・ソロス氏いわく、マーケットは常に間違っている。
その真意については、マーケット自体が間違っているというよりも、マーケットの反応は常に行き過ぎとなり、かつ特定のテーマにとらわれ過ぎているということではないかと筆者は思っている。
したがって「二番底」というテーマに対するマーケットの神経質な反応はある意味では仕方がないとも言えるだろう。これにより、本質的にマーケットは混迷している、ということが改めて浮き彫りとなった。
つい最近まで、欧州諸国のソブリンリスク（国家に対する信用リスク）がマーケットの重要テーマであったが、今週に入ってからはほとんど聞かれなくなった。
ドイツをはじめ、ユーロ圏の経済指標が好調で、これをユーロ安の恩恵を受けた一時的なリバウンドに過ぎないと主張する者は多い。だが、ユーロのソブリンリスクが大げさに喧伝され、マーケットが過剰に反応し過ぎたことは明白であろう。
このことを証明するかのように、ＩＭＦ（国際通貨基金）が９月１日（水）に１つのレポートを発表している。
それは、ユーロ圏各国のデフォルト（債務不履行）リスクは低く、そのソブリンリスクに対するマーケットの反応が過敏だったことをズバリ指摘したものだった。
■マーケットが行き過ぎとなりやすいワケは？
確かに、「ＰＩＩＧＳ」（ポルトガル、アイルランド、イタリア、ギリシャ、スペイン）と呼ばれる国々の国債の入札が行われるたびに、一部の市場参加者は「次の危機」の引き金になるのではないかと騒いできた。
そして、彼らはユーロの「次なる暴落」を予測してきたが、足元のトレンドはその逆の方向へと進行しているように見える。
マーケットが間違うというよりも、市場参加者が常に一辺倒な見方に洗脳されやすいことが、マーケットの行き過ぎを生じさせているのだろう。
さらにおもしろいことに、このＩＭＦのレポートは日本を、ギリシャ、イタリア、ポルトガルと一緒に並べて、負担しきれないほど危険なレベルまで政府債務が過大な国だと指摘している。
ところが、みなさんもご存知のように、日本国債は利回りの低下（債券価格の上昇）が進み、マーケットの見方と反応の「不条理」を露呈している。
債券市場の構造が他の国々と根本的に異なるから、日本国債の市場は崩壊しないと主張する著名人は多いが、マーケットはいずれ自らの誤りを修正し、彼らの謬論（誤った議論）を正すことになるだろう。
ちなみに、米国債についての「米国が利息を払える限りは『双子の赤字』を心配しなくてもよい。米国債市場の流動性が高いから、崩壊はありえない」といった主張も本質的に一緒である。
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ユーロ圏の国々のＧＤＰが上方修正され、中国経済が堅調に推移し、世界経済が二番底に陥るリスクが減少すれば、米ドルよりもユーロや豪ドルが選好されやすい。だから、これは理にかなう値動きである。
■ユーロのソブリンリスクへの反応はやはり過剰だった
ところで、米国の著名投資家であるジョージ・ソロス氏いわく、マーケットは常に間違っている。
その真意については、マーケット自体が間違っているというよりも、マーケットの反応は常に行き過ぎとなり、かつ特定のテーマにとらわれ過ぎているということではないかと筆者は思っている。
したがって「二番底」というテーマに対するマーケットの神経質な反応はある意味では仕方がないとも言えるだろう。これにより、本質的にマーケットは混迷している、ということが改めて浮き彫りとなった。
つい最近まで、欧州諸国のソブリンリスク（国家に対する信用リスク）がマーケットの重要テーマであったが、今週に入ってからはほとんど聞かれなくなった。
ドイツをはじめ、ユーロ圏の経済指標が好調で、これをユーロ安の恩恵を受けた一時的なリバウンドに過ぎないと主張する者は多い。だが、ユーロのソブリンリスクが大げさに喧伝され、マーケットが過剰に反応し過ぎたことは明白であろう。
このことを証明するかのように、ＩＭＦ（国際通貨基金）が９月１日（水）に１つのレポートを発表している。
それは、ユーロ圏各国のデフォルト（債務不履行）リスクは低く、そのソブリンリスクに対するマーケットの反応が過敏だったことをズバリ指摘したものだった。
■マーケットが行き過ぎとなりやすいワケは？
確かに、「ＰＩＩＧＳ」（ポルトガル、アイルランド、イタリア、ギリシャ、スペイン）と呼ばれる国々の国債の入札が行われるたびに、一部の市場参加者は「次の危機」の引き金になるのではないかと騒いできた。
そして、彼らはユーロの「次なる暴落」を予測してきたが、足元のトレンドはその逆の方向へと進行しているように見える。
マーケットが間違うというよりも、市場参加者が常に一辺倒な見方に洗脳されやすいことが、マーケットの行き過ぎを生じさせているのだろう。
さらにおもしろいことに、このＩＭＦのレポートは日本を、ギリシャ、イタリア、ポルトガルと一緒に並べて、負担しきれないほど危険なレベルまで政府債務が過大な国だと指摘している。
ところが、みなさんもご存知のように、日本国債は利回りの低下（債券価格の上昇）が進み、マーケットの見方と反応の「不条理」を露呈している。
債券市場の構造が他の国々と根本的に異なるから、日本国債の市場は崩壊しないと主張する著名人は多いが、マーケットはいずれ自らの誤りを修正し、彼らの謬論（誤った議論）を正すことになるだろう。
ちなみに、米国債についての「米国が利息を払える限りは『双子の赤字』を心配しなくてもよい。米国債市場の流動性が高いから、崩壊はありえない」といった主張も本質的に一緒である。
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陳満咲杜
（ちん・まさと）
中国・上海生まれ。1992年に所持金5000円で来日し、日本語学校を経て日本大学経済学部に入学。生活費と学費をアルバイトでまかないながら在学中より株式投資を開始。大学卒業後、中国情報専門紙の株式担当記者を経て黎明期のＦＸ業界へ。香港や米国の金融機関で研修を重ね、トレーダーとしての経験を積む。ＧＣＡエフエックスバンク マネージングディレクター、イーストヒルジャパン チーフアナリストを経て独立。現在は陳アソシエイツ代表／アナリストとして活躍している。日本テクニカルアナリスト協会検定会員。著書に『CFDトレーディングの真実』『FXトレーディングの真実』（以上、扶桑社）、『着物トレーダーを卒業せよ 陳満咲杜の為替の真実』（青月社）などがある。
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