金急落やスイスフラン安は安全資産バブル
破裂の兆し!? 円高一巡でドル/円は85円も

 たとえば「資料３」をご覧ください。

 これは米国の長短金利差、つまり、２年債と10年債の利回り差を見たものです。

資料３

 「100年に一度の危機」と呼ばれた局面での株安の始まりは2007年10月ですが、「資料３」では、赤いマルをつけた位置になります。

 つまり、「100年に一度の危機」における株安と景気後退の始まりは、長短金利差が小幅な状況下で始まっていたことがわかります。

 なぜ、この時に長短金利差が小幅だったかといえば、短期金利、すなわち政策金利が高かったからです。当時、米国の政策金利であるＦＦ（フェデラル・ファンド）レートは５％を上回っており、それは2006年まで、ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）が利上げを続けてきたためでした。

 要するに、「100年に一度の危機」の前から、米国で景気減速と株安が始まっていて、それはＦＲＢが利上げを続けて金利が高くなっていたからであり、その意味では当然の結果だったのです。

■米国は景気指標の割りに金利が下がり過ぎている

 一方で、最近にかけてＦＲＢは「ゼロ金利」という超低金利政策を続け、利上げを行っていません。だから短期金利は低く、その結果として「資料３」のように長短金利差は大幅に開いているのです。

 利上げのような人為的に景気を減速させる行為に動いておらず、何もしないのに景気が減速し、さらにリセッション（景気後退）に転落するということが本当にあるのでしょうか？

資料４

 日本のようなデフレでないにもかかわらず、米国は利上げもしないのに、リセッションに転落してしまうのでしょうか？

 「資料４」は米国の代表的な景気指標の１つであるＩＳＭ製造業景況指数と米国の実質金利を重ねたものです。

 これを見ると、景気指標の割りに金利が下がり過ぎている感じがします。

■「史上最大の米金利下がり過ぎ」後、為替はどう動いたか？

 「資料５」も金利下がり過ぎの可能性を示唆しています。これは米国の長期金利である10年債利回りの90日移動平均線からのカイ離率を見たものですが、８月に入って一時マイナス30％程度まで拡大しました。

資料５

 これは2008年12月に次ぐ２番目の大幅なマイナスでしたから、その意味では「史上２番目の下がり過ぎ」の可能性があったのです。