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なぜ、超悲観相場は小休止しそうなのか?
「緊急FOMC」開催のサプライズも!?

2011年09月06日(火)東京時間 13:08

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■米金利の異常な下がり過ぎが今週中に終わる可能性も

 私は今回、米国の金利は下がり過ぎで、行き過ぎた悲観相場であると申し上げていますが、それを「資料3」でも点検してみましょう。

 これは、米国の長期金利の90日移動平均線からのカイ離率です。

資料3

 同カイ離率は、足元で再びマイナス30%程度まで拡大してきました。現在のように、8月中旬にもマイナス30%程度まで拡大してきたことがありましたが、いずれにしても、2008年12月にマイナス40%まで瞬間的に拡大したことに続く、過去2番目の下がり過ぎということになります。

 「資料3」を見てわかるように、同カイ離率はプラスも含めて30%以上に拡大したことはきわめて少なく、その意味では「異常値」と言えそうです。そして、このような「異常値」は長く続かず、ごく短期間に収束するというのが基本でした。

 たとえば、90日移動平均線からカイ離率が±30%を超えた過去3回を「資料3」で見ると、カイ離率がプラス30%を超えてから最長でも4営業日以内に拡大はピークアウトしていました

 ただ、この2008年12月の場合は、結果的に、マイナス40%までカイ離率が一気に拡大したわけですが…。

 以上のように見てくると、今週中に米国の長期金利の90日移動平均線からのカイ離率がマイナス30%を超えてくるようなら、週内にカイ離率拡大がピークアウトし、金利が反転に向かう可能性もありそうです。

 もちろん、2008年12月の再来とばかりに、カイ離率が一気にマイナス40%まで拡大することもあり得るでしょう。その場合、米国の長期金利は一気に1.7%割れに向かい、それから大反転するという劇的な展開になる可能性もあるわけですが…。

■相場転換のきっかけは「緊急FOMC」か? それとも…

 ところで、米国の金利が上がり過ぎたり、下がり過ぎたりしていた場合、FOMC(米連邦公開市場委員会)前後のタイミングで反転することがこれまでに多くありました。ただ、次のFOMCは9月20日(火)~21日(水)の予定で、まだ少し先です。

 私は、今週の金融市場の動向しだいでは、ひょっとしたら「緊急FOMC」が開催される可能性もあると思っています。

 これまで見てきたように、米国の長期金利が一段と低下し、90日移動平均線からのカイ離率がマイナス30%を大きく超えてくるようなら、「緊急FOMC」が開かれ、それが金利急反転のきっかけになるといった「サプライズ・シナリオ」はどうでしょうか?

 今週は、9月8日(木)にオバマ米大統領による景気対策の発表が予定され、週末にはG7(先進7カ国財務相・中央銀行総裁会議)も予定されています。この中でも特に私は、オバマ大統領による景気対策の発表が重要だと思っています。

 「景気悲観論」は8月に入ってから突如拡大した感がありますが、その直接のきっかけは、米国の財政政策への失望だったと私は考えています。

 そうであれば、今度の景気対策によって、オバマ大統領がその失望を打ち消すことができるかが、とても重要だと思います。

米国や欧州が緊縮財政一辺倒を軌道修正できるかがカギ

 ずっと、米国の金利の話が中心になっていますが、米国の長期金利は7月末までは3%程度で推移していました。それが「資料4」のように、8月10日(水)に、一気に2%割れ寸前まで急低下したのです。

 その意味では、8月上旬のたった10日間で「超悲観論」へ一気に向かい、「世界が変わった」のです。

資料4

 「超悲観論」をもたらしたのは、米国のデフォルト(債務不履行)騒動の中で、それを回避すべく、オバマ政権が短期的にも財政政策発動を否定したことで、景気先行き不安が急拡大したということだったのではないでしょうか?

 8月中旬のIMF(国際通貨基金)のラガルド専務理事、そして8月下旬に異様なまでに関心を集めて行われたジャクソンホール講演でのバーナンキFRB(米連邦準備制度理事会)議長の発言内容は、ともに中長期の財政再建と短期の財政刺激は矛盾しないといったものでした。

 これらは短期的に財政政策を引き締めることをけん制するものですが、それは金融市場の不安感を受けた意味合いが大きかったと思います。

 このように見ると、9月8日(木)に公表される景気対策で、オバマ大統領が短期的な景気刺激へ軌道修正できるかが大きな焦点です

 もちろん、それも簡単なことではなく、米国の議会で野党である共和党の抵抗をどう乗り切れるかという難問を抱えたままではあると思いますが…。

 8月に入ってから「世界が変わった」ように、景気の先行き不安が急拡大したのは、米国だけの責任ではなく、欧州でも財政危機の中で緊縮財政一辺倒になっていることがあったと思います。

 そのあたりも含めて、軌道修正に向かい、それを週末のG7で確認できるようならば、世界経済の「超悲観論」は小休止する可能性があるのではないでしょうか?

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吉田恒の「データが語る為替の法則」
吉田 恒 (よしだ・ひさし)

1985年、立教大学文学部卒業後、自由経済社(現・T&Cフィナンシャルリサーチ)に入社。同社の代表取締役社長、また、投資情報事業を展開するT&Cグループの持ち株会社であるT&Cホールディングス取締役などを歴任。2011年7月から、米国を本拠とするグローバル投資のリサーチャーズ・チーム、「マーケット エディターズ」の日本代表に就任。また、「M2J FX アカデミア」の学長も務めている。
一方、国際金融アナリストとして、執筆・講演などを精力的におこなっている。2000年のITバブル崩壊、2002年の円急落、2007年の円安バブル崩壊など大相場予測をことごとく的中させ話題に。著書に『さよなら円高』『YENの悲劇』(ともに廣済堂出版)、『投資に勝つためのニュースの見方、読み方、活かし方』(実業之日本社)、『FX7つの成功法則』(ダイヤモンド社)、共著に『通貨大動乱』(総合法令)がある。また、DVDに『こうすればFX予想は当てられる!』(パンローリング)がある。

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