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• 2015年02月18日（水）20時20分  

  ■LDN午前＝好調な雇用指標でポンドは上昇、他通貨は様子見

  　ロンドン午前の為替市場はポンドが上昇。雇用情勢の改善が下支えとなった。ポンドドルは1.5440ドル、ポンド円は184.14円までそれぞれレンジ上限を拡大した。また、2月3-5日開催分のイングランド銀行金融政策委員会（MPC）議事録で「次の金融政策変更でありうるのは利上げ」との見解が示されたことも、ポンドを下支えした。一方で、円やユーロは黒田日銀総裁の会見やギリシャをめぐる報道などから小幅に上下したものの、明確な方向性は定まらなかった。

  　ポンドは上昇。国際労働機関（ILO）ベースの失業率は5.7％と、前月の5.8％から改善したほか、失業者数の減少も市場予想より良かった。また、賃金の伸びも前年比+2.1％と強かった。ただ、賞与を除く週間平均賃金の3カ月平均は+1.7％と、前月の+1.8％から伸びが鈍化したこともあり、ポンドの上昇幅は限られた。

  　ユーロドルは1.14ドルを中心に上下動。序盤は1.1378ドルまで売りが先行した。しかし、ギリシャ政府が本日に融資延長を申請することを確認したとの報道を受けて、1.1410ドル台まで反発。ギリシャへの支援継続へ向けて少し前進したとの思いがユーロ上昇を支えた。とはいえ、ギリシャをめぐる不透明感が完全に払しょくされたわけではなく、戻りは限定的だった。ユーロ円は、ユーロドルの下押しに連動して135.57円までレンジ下限を広げる場面があった。

  　ドル円は119円付近でもち合い。黒田日銀総裁の会見が始まった直後こそ、調整的な買い戻しが誘発され、ドル円は119.30円台まで買われた。しかし、黒田日銀総裁が「物価基調に変化はなく、現時点での追加緩和は考えていない」と述べたことから、円売りの勢いは強まらず。ドル円は、買い一巡後は米FOMC議事録の公表を控えて119円前半で模様眺めが続いた。ただ、総裁は「必要なら、ちゅうちょなく行動する」とも述べ、緩和はインフレ動向次第との見解を示している。

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