事実は小説より奇なり！
ユーロを巡るヘッジファンドの光と影とは？

■ユーロ安がそれほど進まないカラクリとは？

 ところで、いくら組んでいるとは言え、大手ヘッジファンドの関係者全員が一枚岩であるとは言えない。

 ウワサによると、会食会の前に、「このような話がまとめられるのでは？」と一歩先を読んで、全力でユーロ買いに傾くファンドもあれば、将来のスペインの債務問題を見越して、ユーロの売りポジションを頑として持ち続けるファンドもあるそうだ。

 そこで、米国政府の調査が入るというかたちで、ユーロ売りを事件として扱い、政治問題にも発展しかねないというムードを作って、大手銀行側に自粛を促した。

 ヘッジファンドも、銀行の融資枠なしでは活動できない。だから、銀行の融資枠が削減されると、ユーロやギリシャ債券のショートポジション（売り持ち）にかけるレバレッジも縮小せざるを得ない。

 ちなみに、ヘッジファンドに対する融資枠というのは、１月時点で、トップ級のヘッジファンドで８～10倍、大型ヘッジファンドで５倍のレバレッジをかけられたが、最近だと、トップ級でも３～４倍にしかできないそうだ。

 これこそ、ギリシャ問題があまり改善せず、スペイン、ポルトガル、イタリア、アイルランドといった国々の債務問題も取りざたされているにも関わらず、ユーロ安がそれほど進んでいない原因である。

 まさに、事実は小説より奇なり、映画が１本できるぐらいのおもしろさがある。

■ユーロ・ショートが史上最高水準を再び更新！

 さて、先物市場のポジション動向を見ると、ユーロの売りポジションが再び増加していることがわかる。

（詳しくはこちら → 経済指標/金利：シカゴＩＭＭ通貨先物ポジションの推移）

 ３月９日（火）時点のＩＭＭ統計では、ユーロの売りポジションが差引7万4551枚まで膨らみ、史上最高水準を再び更新していた。

 ユーロ安にかけたいという人が、依然として多いことがうかがえる。

 それは、ソロス氏やポールソン氏といったトップ級のヘッジファンドとは異なり、政府による調査と介入への懸念があまりなさそうな小型ヘッジファンドの仕掛けだとも言われている。

 また、米国政府がいくら調査をしても、最終的に結果を出せないと見込んでいる筋も多いようだ。

 そのような投機筋は、総じて逆張りの傾向が強いと言われていて、大手が手を出せないところが自分のチャンスだと言わんばかりに、食指を伸ばしているのかもしれない。

 
 もっとも、ソロス氏は、あの伝説の1992年、英ポンド危機の際に、英国政府と真っ向から対立したことで名実とも世界一流の投機家となった経緯があるため、彼をマネしたいという人が多く存在していてもまったく不思議ではない。

 果たして、結果はいかに…