米国は第一次世界大戦後に世界最大の経済大国になり、それ以降、世界恐慌や第二次世界大戦、冷戦を経ながらも、その座を守り続けました。
 為替相場の歴史においても、アメリカが常に主導権を握ってきたといえます。

 戦後の固定相場を決めたブレトンウッズ会議（1944年7月）に始まって、ニクソンショック（1971年8月）、プラザ合意（1985年9月）など、為替市場は常にアメリカの為替政策に強い影響を受けてきました。

 現在も基軸通貨として石油や金など、世界中で取引されているさまざまなモノやサービスの多くは、米ドルで決済されていて、取引高はあらゆる通貨のなかでもダントツです。

 日本にいながらにして情報もたくさん入ってくるので、米ドルは最も取引しやすい通貨といえるでしょう。「どの通貨にしようか」と迷ったら、まずは米ドルを選んでおけば間違いありません。

 では、どんな要因でドルが動くのかを見ていきましょう。

 まず、最大の注目点は通貨政策。アメリカの通貨政策はアメリカの財務省が決定していますが、ドル高を望んでいるのか、それともドル安にしたいと思っているのか、要人発言（とくに要人発言の変化）は、注意して読み取る必要があります。

 もし今までドル高を容認する発言をしていたのに「ドル安が望ましい」といったニュアンスに変わると、米ドルはその方向へ大きく動く可能性が出てきます。
 その時は、どんな材料が出ても流れは変わりません。アメリカの為替政策こそが、為替相場を動かす最大の要因だからです。

 また米ドルは取引高がいちばん多い通貨ということで、米国の経済指標は他国の指標よりも注目されています。中でもISM製造業景況指数、非農業部門雇用者数、貿易収支、GDPはとくに注目度が高くなっています。当然、これらの指標がよければ、ドル買い、悪ければドル売りが優勢となります。

 そして最後に金利動向です。米国中央銀行のFRBは、米国経済や物価動向を安定させるために、政策金利の調整を行ないます。

 米国の金利は毎月開催されるFOMCで決められますが、一般的に「利上げ」はドル買い、「利下げ」はドル売り要因。2004年から2005年にかけて進んだ米ドル高は、米国の金利水準が上昇し、日本との金利差が拡大したことが背景といわれています。