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■じわじわとドル安が進んだ背景に見え隠れする大きな材料

 為替マーケットはギリシャ選挙を控えているにも関らず、じわじわと米ドル安に反応してきた。

ドルインデックス 日足

（出所：米国FXCM）

 前回のコラムでも指摘したように、ユーロ、豪ドルなどのポジション状況を考えると、マーケットは事実上、リーマン・ショックの再来まで織り込んでいた。

【参考記事】
●相場が行きすぎたのか？ それともリーマンショック以上の大惨事が起こるのか？（陳満咲杜、6月8日）

 だから、こういった極端な状況からすこし風向きが変わってくれば、ポジション調整の動きになりやすいのも自然な成り行きだ。

 ところで週明けの6月11日（月）から、スペインに対する資金援助を受け、ユーロ/米ドルが上昇したものの、それは長くは続かなかった。6月12日（火）には先週末、6月8日（金）の安値を一時下回ったほどで、ポジション調整は決して一直線ではなかったのだ。

 これはユーロの行方に対する悲観論が依然根強いことの象徴だ。言い換えれば、ＥＵ（欧州連合）の小手先の措置だけでは、ポジション調整を推し進めるのに限界があった。

 ゆえに、足元でユーロ/米ドルが1.2600ドル、豪ドル/米ドルが1.0000ドルという節目を回復したのはポジション調整の結果であるが、こういったポジション調整をもたらした背景には、何かより大きな材料が見え隠れしている。

ユーロ/米ドル 日足

（リアルタイムチャートはこちら → FXチャート＆レート：ユーロ/米ドル 日足）

豪ドル/米ドル 日足

（リアルタイムチャートはこちら → FXチャート＆レート：豪ドル/米ドル 日足）

 これについて、ギリシャ再選挙に関する調査が前より明るくなって、ギリシャがユーロ圏に留まる可能性が高まっていることを材料視する向きもあるが、それは不確実性が高いことだけにインパクトも小さく、決定的な要素ではなかろう。

■米国が量的緩和策を再開する思惑が再び強まっている

 ＥＵ以外の要素からみてみれば、まず、米ドルサイドの状況が大きな要素として浮上してくる。

 すなわち、最近の弱い米経済データの連続で、米量的緩和策の再開に関する思惑が再び強まっていることがもっとも大きな材料としてポジション調整を推し進めている公算が高い。

 これからＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）がＱＥ３（量的緩和策第3弾）に踏み切るかどうかは別にして、こういった市場センチメントが強ければ強いほど、過大な規模まで積み上げられた米ドル全体のロングポジション（買いポジション）は手仕舞いされやすいことも自明の理だ。

■世界的に量的緩和の流れが強まっているが米国は別格

 ここで強調しておきたいのは、別にＦＲＢだけでなく、英国、ＥＵ、そして新興国の中国、ブラジルまで、世界的に量的緩和の流れが強まっていることだ。

 が、米ドルは基軸通貨であるだけに、ＦＲＢの政策が一番インパクトが大きい。ＦＲＢの政策が他国の政策を圧倒し、場合によっては左右してしまうこともあるから、やはりＦＲＢの政策に対する思惑が一番大きくなる。

 その上、英ポンドの米ドルに対する値動きからも読み取れるように、米ドルのポジション調整が遅れた分、目先の思惑により反応しやすい。

 英国の場合、中央銀行（ＢＯＥ、イングランド銀行）はより明確なスタンスで量的緩和を示唆しているから、本来、英ポンド/米ドルのレートは下がっていくはずだ。けれど、英ポンド/米ドルはすでに5月に大きく下落しており、米ドルより先にマイナス材料を織り込んでいた側面が大きいとみる。

英ポンド/米ドル 日足

（リアルタイムチャートはこちら → FXチャート＆レート：英ポンド/米ドル 日足）

 もっとも、従来どおり、市場センチメントは株式マーケットのパフォーマンスと緊密な相関性を持つ。

 6月14日（木）の米国の株高が目先の市場センチメントを改善していることも見逃せないが、株高の背景を見極めれば、ギリシャ選挙前でもリスク回避の動きになっていない理由が見つかるかもしれない。

 ウォール街のウワサでは、ＦＲＢだけでなく…