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■円高の流れが再び鮮明に！ ウクライナ情勢の影響は？

 円高の流れが再び鮮明になってきた。そしてドルインデックスは80の節目前後のサポートを再三確認しながら、リバウンドを展開する兆しをみせている。 

ドルインデックス 日足

（出所：米国ＦＸＣＭ）

 背景にはウクライナ情勢やＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）政策に関する思惑があるが、テクニカル要素も大きいとみる。

 まず、ウクライナ情勢の緊迫についてはいろいろ複雑な事情があり、ここでは詳細を省くが、混乱を続けるタイとの違いを強調しておきたい。

 要するに、タイの混乱は同国内に留まるが、ウクライナの場合はそうはいかない。言うまでもないが、ロシアの関与が心配されるからだ。

 そもそも、ウクライナとの盟友関係を失ったら、ロシアはヨーロッパ圏の国よりアジア圏の国とみなされるといった見方もあるほど、ロシアとウクライナは歴史的にも、地理的にも深い関係にある。

 ロシアにとって死活問題といっても過言ではないから、ＥＵ（欧州連合）との一体化を安易に許すわけにはいかない。当然、ＥＵを巻き込むリスクも無視できないから、しばらくウクライナ問題から目を離せない。

■為替市場はリスクオフ、米株市場はリスクオンとなった理由

 こういった緊張感から買われたのが金と円であり、また、米ドルの底堅さにもつながっているとみる。一方、株式市場ではＳ＆Ｐ500指数の高値再更新に見られるように、むしろリスクオンムード全開になっている模様で、為替市場とかなり温度差がある。 

米国株（ＳＰＸ500） 日足

（出所：米国ＦＸＣＭ）

 こういった温度差に関して、いろいろ解釈があるが、やや乱暴で、しかしもっともわかりやすい話をすると、米国株の方はバブルだから、バブル症候群の1つである「悪い材料を無視」の傾向にあるのではないかと思う。

 こういった見方を証左する材料として、最近の米国株市場は、ＦＲＢ政策からの「我田引水」の側面が強まっていることが挙げられる。

 昨日（2月27日）の、イエレンＦＲＢ議長の議会証言に対する反応は、その典型であろう。

 議長は「秋までにＱＥ（量的緩和）停止」と言う一方で、「状況次第で出口政策停止」の可能性にも言及し、バランスを取る話に終始したが、市場関係者はテーパリング中止の可能性や議長の慎重ぶりばかりをとらえた。そして、米国株は再び買われたわけだ。

 といっても、より重要で、また本質的な要素はテクニカルの方にあり、また、そちらの方がよりわかりやすいと思う。

 言ってみれば、米国株はバブルかもしれないが、まだブル（上昇）トレンドにあるから強い。そして円の場合、円安トレンドからすでに転換したがゆえに、円安方向に反応せず、より悪い材料に敏感になっているように見えるだけだ。

 このような視点は、チャートをもって見れば一目瞭然…