米国雇用統計、FOMC声明文発表前から、
相場の先行きはチャートに暗示されていた

 先週末の為替市場の反応は、いささか異変が起きていた。米国の雇用統計の大幅改善で、従来のように株は押し上げられたが、いつものように米ドルを押し下げるのではなく、逆に米ドルが全面的に反騰した。

 マーケットはここに来て、米国が景気後退局面から本格的に脱出したことを素直に好感し、いわゆるリスク選好の度合い云々ではなく、先走りの形で米国の利上げの可能性に注目し始めたようだ。

 実際、債券市場では、2010年の年末までに米国の政策金利が２％まで上昇するといった見方が多くなっていて、これがマーケットに織り込まれ始めたと言われている。

 為替市場においても、事情は同じである。特に、追加の金融緩和策を否定した豪州の中央銀行であるオーストラリア準備銀行（ＲＢＡ）の利上げはより現実的で、利上げ自体を急がないと再三表明しているＦＲＢ（連邦準備制度理事会）とは対照的だ。

 そうなると、マーケットの反応が性急となる可能性は高い。

 これは、米国の雇用統計の良し悪しよりも、英国の中央銀行であるイングランド銀行（ＢＯＥ）が８月６日に、利上げの可能性どころか、金融緩和策の拡大を表明した「サプライズ」が機能したと言えそうだ。

 言い換えれば、豪ドル/米ドルや英ポンド/米ドルなどの各通貨ペアにおいて、米ドルが買われているのか、それとも米ドル以外の通貨が売られているのかを見極める必要がある。

 もっとも、米ドルの切り返しは対円で最も顕著であった。このことから、クロス円（米ドル以外の通貨と円との通貨ペア）相場の堅調と相まって、米ドル高はおのずと限界がある。市場コンセンサスとは異なり、円高の進行は限られていて、足元の円安はその反動によるものと見られる。

 これまでも指摘しているように、米ドルの対円での値動きは、対ユーロや対英ポンドなど、他の通貨とはかけ離れていて、米ドル全体が軟調でない限り、クロス円の堅調はあり得ない。従って、足元の米ドル全体の切り返しは、まだ本物ではない可能性が高い。