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■目先は米ドルの反落リスクに対して注意すべき！

 為替市場では、米ドルは再び全面安の様相となっている。

 現執筆時点では、ドルインデックスが７月４日（月）につけた直近安値の74.13を下回り、５月安値から形成された「トライアングル」の上放れといったチャート・パターンを否定してきた。これは米ドルのロング（買い持ち）筋を狼狽させた。

ドルインデックス 日足（クリックで拡大）

（出所：米国ＦＸＣＭ）

 このような局面を想定して、筆者が今週の週初に発行したレポートでは、米ドルの反落リスクに対する注意を喚起した。

 上に示したチャートは、そのレポートに掲載したドルインデックスの日足だが、足元の状況はほぼ想定どおりの展開だ。

 もちろん、このレポートを発行した時点では、ＥＵ（欧州連合）による第２次ギリシャ支援案が７月21日（木）に合意できるかどうかは、知る術はなかった。

■ギリシャの追加支援はかなり踏み込んだ内容に

 その根拠はテクニカル・アナリシスから探すしかなかったのだが、実は、相場の内部構造から得たヒントも多かった。

 その直接的な理由を７月20日（水）のデイリーレポートに記していたので、そのまま引用させていただこう。

 「米デフォルト回避の可能性を示唆する大統領の声明により、リスクオンの動きが再燃したものの、主に株式市場がその恩恵を受け、為替マーケットではその影響は限定的だった。

 21日に開催される臨時の欧州首脳会議におけるユーロ危機を解決する法案を待ってから行動したいと考える市場関係者は多く、静観する雰囲気は濃厚だ。

 とはいえ、ユーロ危機の行方に関する見方は総じて悲観的で、ユーロは売りポジションを積み上げており、テクニカル的な要素が先行した形でショートカバーを引き起こしてもおかしくない。

 そのような値動きは英ポンド、豪ドルでも同様で、ドルの切り返しといったシナリオの試練として出やすいことに注意しておきたい。

 当然のように、そのようなニーズでファンダメンタルズには何らかの材料の発生を伴うことが多いから、ＥＵ首脳会議の結果もバカにならないかもしれない」

 結果的に、７月21日（木）に行われたユーロ圏加盟国の首脳会議では、1090億ユーロの追加のギリシャ支援を行うことで合意がなされ、欧州金融安定ファシリティ（ＥＦＳＦ）に柔軟な役割を与え、機能を拡充することでも合意に至った。

 つまり、「バカにならない」ばかりか、かなり踏み込んだ内容となっただけに、市場関係者は意表を突かれただろう。

 なにしろ、合意がなされる直前までは、「ＥＣＢ（欧州中央銀行）がギリシャの選択的デフォルト（債務不履行）を受け入れる」といったウワサが市場に流れていたため、ユーロが急落したほどだった。

■米ドルの調整が起こりやすいことは、十分に想定できた

 したがって、表面的にはリスクオンのムードが再燃し、欧米株高と相まって「米ドル安」が進むといった、いつもどおりのパターンとなっている。

 だが、本質的には、足元のユーロなど外貨の反騰は、市場関係者が「肩透かし」を食らった格好と言える。

 つまり、これはショートポジション（売り持ち）の踏み上げによるもので、相場の内部構造をより注意深くフォローしていれば、米ドルの調整が起こりやすいことは、十分に想定できた。