ユーロ急落の主犯は日本の機関投資家？
米欧貿易戦争の激化による円高に警戒！

原因はイタリアで新政権の組閣が難航したことでしたが、これを見て慌てた投資家が、イタリア国債を投げ売りしたようですね。

おそらく、そうなのでしょう。大手銀行は、３週間ほど前からイタリア危機に警告を発していたのに、たかをくくっていた投資家が多かったようです。

しかし、イタリアでは新たな組閣案がまとまり、政治空白は解消へ向かっています。イタリア危機も第１段階は終えたのではないでしょうか。

ヨーロッパでは、ドイツ銀行に格下げのニュースが出ています。

不安要因が多いのですが、特に気にしているのが貿易戦争の再燃です。春の時点では米中の貿易摩擦でしたが、今度はアメリカとＥＵ（欧州連合）。

トランプ政権は、６月からＥＵに対して鉄鋼に25％、アルミニウムに10％の追加関税を課しました。ＥＵは、早ければ６月20日（水）にも報復関税を課す方針で、貿易戦争の激化が懸念されます。

昨年（2017年）は、リスクオフに備えてヘッジの動きが活発になり、下げる場面もありました。

ところが、今年（2018年）は、「去年は大丈夫だったから、今年も大丈夫だろう」と油断し、ヘッジが不充分となっているフシがあります。

そのせいで今回のイタリア政局のように、危機が具現化したとき、ショックが大きくなっています。「去年は大丈夫だったから」と油断しない方がいいのではないでしょうか。

可能性はあると思いますが、延期とされていた米朝首脳会談が当初の予定通りに開催されるとのニュースが流れた６月２日（土）の早朝、米国株市場はまだ開いていましたが、大きく反応していません。

北朝鮮リスクがそれほど強く意識されていないのではないかと思います。

こうした話題を、まだマーケットは消化しきれていないように見えます。特にアメリカとＥＵの関税ですね。

春先には米中の貿易戦争が大きなテーマとなり、円高・米ドル安が進みました。今後、対ＥＵでの摩擦が深刻になれば、リスクオフ的な動きが強まるのではと思います。

ユーロ/円は先週（5月28日～）、124円台をつけましたし、イタリアの政局がとりあえず落ち着いたこともあり、今週（6月4日～）は、反発に警戒でしょうか。

戻りがあれば売りたいですが、それよりも米ドル/円の売りを中心に考えていきたいと思います。