※この記事は2009年に公開された記事であり、内容に一部古い情報を含みます
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——ところで、最近の米国株式市場について、注目しておいた方がいい点、気をつけた方がいい点は何かありますか?
■今の米国株式市場は「板」が薄い
今の米国株式市場ではある種の「過疎化」が進んでいるんです。「板」が薄いんですよ。これが大きな特徴であり、注目点です。
——「板」というのは、買い注文と売り注文が今、どれだけ出されているかという情報ですね。日本でも株のデイトレをやる人にはおなじみです。
なぜ、「板」が薄くなっているかというと、ヘッジファンドや投資銀行があまり相場を張らなくなっているからです。
■高いレバレッジをかけられなくなったヘッジファンド
今、ヘッジファンドは解約の嵐ですから、ポジションの整理をどんどん進めています。以下の図のとおり、ヘッジファンドは以前のように高いレバレッジをかけることができなくなっているのです。

■投資銀行も自らリスクをとらなくなった
また、投資銀行もバランスシートを圧縮する必要に迫られています。1日平均して投資銀行が許容できる損のことをバリュー・アット・リスク(VaR)というのですが、このところ、このVaRが各社ともずいぶん下がりました。
以下のグラフはメリルリンチとゴールドマン・サックスについて、8月末で終わる四半期のVaRを比較したものです。両社ともかなり下がっているのがわかるでしょう?

これが示すのは投資銀行が自らリスクをとって、機関投資家の注文に買い向かったり、売り向かったりすることで市場に流動性を提供することをしなくなってきているということです。
■「ねずみ講」事件が及ぼす波紋
さらに、少し前に元ナスダック会長でマドフ証券の会長であるバーナード・マドフが「ねずみ講」事件で逮捕されたことも問題です。
マドフ証券はナスダック市場のマーケット・メーカーとなっており、市場に流動性を提供していました。ナスダック市場の出来高の10%程度をこなすと言われていたマドフ証券がもしも清算されることになると、流動性の枯渇には一層拍車がかかるでしょう。
■ブロック・トレードが激減したニューヨーク証券取引所
これらのことから、株式市場の出来高に占めるブロック・トレードの割合は激減しました。以下の図はニューヨーク証券取引所におけるデータです。ブロック・トレードの激減ぶりがわかります。

ちなみにブロック・トレードというのは大口の相対取引のことです。それには一般の市場での取引ではなく、立会外取引が使われることが多いです。
——ブロック・トレードが激減すると、どんな影響があるのでしょうか?
機関投資家は大口のまとまった注文を立会外のブロック・トレードで取引したいわけですが、それがやりにくくなってきました。
■機関投資家はVWAPで注文せざるを得なくなっている
ですから、VWAPなどの方法で注文を細かく刻み、一般の市場で1日かけてダラダラ買い続けたり、売り続けたりしないといけなくなっているのです。これが米国株のボラティリティが高くなっている構造的な原因です。
——VWAPというのは日本語でいうと「出来高加重平均価格」ですね。VWAPで注文するということは、その日の価格帯ごとの出来高を加味した、平均的な価格で買う、または売るということですね?
そうですね。VWAPのアルゴリズムというのは、私自身がそういう注文を執行する立場にいたので知っているのですが、結構、いい加減なものなんですよ。
それはともかく、年金などの機関投資家は「VWAPに勝つこと=良い値段で注文が執行された」と勘違いしている場合が極めて多いのです。その機関投資家が買い注文を入れているとすれば、その日の出来高加重平均価格よりも、その機関投資家の平均約定価格の方が低くなっていれば喜ぶわけですね。
■機関投資家の裏を読め! 個人投資家に大チャンス!
でも、VWAPは1日中、注文が出しっぱなしになるわけですから、価格が壊れてもキャンセルにならないんです。つまり、機関投資家は自分の注文が相場を動かして、結局自分で自分の首を絞めていることに全然気づいていないのです。
ここに個人投資家のチャンスがあります。価格が壊れることに頓着せず、メリハリなく延々と買い注文または売り注文が出ているなと気づいたら——つまり、「VWAPの注文が出ているな」ということを見抜ければ、それに乗って、CFDを使った値幅取りができるというわけです。
——個人投資家が機関投資家の裏をかいて、ひと儲けできるわけですね! ただ、「VWAPの注文が出ているな」ということは普通の個人投資家にも見抜けるものなのでしょうか?
すぐにはわからないかもしれませんが、板やチャートをよく観察し続ければ、わかるようになると思いますよ。それについては別に機会があったら、詳しく解説することにしましょう。
(「第11回 今の米国市場は大恐慌以上! 今は長期投資より短期トレードが有利」へつづく)
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