「5.6事件」は世界的な景気後退の前兆。
危機進行でユーロ安ではなく米ドル安に！

■パニックに陥った５月６日の金融市場。きっかけは？

 ５月６日（木）の金融市場はパニックに陥った。

 米国のダウ指数は一時、前日比9.2％、980.50pipsもの暴落となり、下げ幅としては史上最高記録を更新した。

 それとリンクしたかたちで、米ドル（対円を除く）と円が買われ、ドルインデックスは85.26まで急騰し、米ドル/円は６円、ユーロ/円は10円、英ポンド/円は12円を超える下落を見せた。

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 相場急落の背景には、ギリシャの財政危機に端を発したユーロ圏のソブリンリスク（国家に対する信用リスク）の悪化は避けられないといった危機感があるのだろう。

 だが、どうやら、きっかけはトレーダーの誤発注にあったようだ。

 ウワサでは、大手銀行のトレーダーが日用品大手のＰ＆Ｇ（プロクター・アンド・ギャンブル）株に対してケタ違いの売り注文を出したため、すでにギリシャ危機で下げに転じていた相場に拍車をかけ、暴落につながったというのだ。

■3月から続く米国株の上昇は「終わりの始まり」のスタート

 もっとも、今回の暴落の尋常ではなかったところは、そのスピードとボラティリティにある。

 ダウ指数の場合、1000pipsに迫るような下落は５分以内に起きていた。

 いくつかのＥＴＦ銘柄は短時間で値を消し、「iShares Russell 1000 Value Indaex」のように、60ドルから0.075ドルまで100％近く下落した銘柄もあったほどだ。

 その原因については、これからいろいろな調査で浮き彫りとなるだろうが、現時点で考えられるのは次の２点ではないかと思っている。

 まず、売買シェアを占める割合がますます高まる「プログラム売買」の存在によって、相場が一方通行になりやすくなっていることだ。

 「プログラム売買」は、コンピューターを利用し、あらかじめ設定したプログラムに基づいて売買を行うシステムのことだが、１秒間に数百回もの指示を出すと言われている。

 したがって、１つのトレンドを押し進め、さらにボラティリティ（変動幅）を拡大させていくことになる。

 しかし、多くのシステムトレードはブレーキ機能を有していて、ボラティリティが過大になると、取引を見送る。その結果、流動性がなくなるため、暴落してきた銘柄はさらに値を消すことになる。

 また、先の「プログラム売買」とリンクした問題はもっと深刻だ。

 2008年９月の「リーマン・ショック」以降、米国株は62％近く反騰してきたが、そのパフォーマンスを導いてきた「主役」はヘッジファンドと機関投資家のトレーダーだ。

 彼らはいずれも逃げ足の早い「プロ」であるからこそ、驚くべきボラティリティを作り出せたのではないかと思う。

 言い換えれば、短期売買志向の強いホットマネー主導の相場は偽りであり、早晩パンクすることになる。

 今回の事件は単なる引き金であって、３月より続いている米国株の上昇は、これで「終わりの始まり」がスタートしたと見ている。