高いスワップポイントが狙える「トルコリラ/円」、スワップポイントが高いおすすめのFX口座は？

• 2024年06月19日(水)12時42分

  ドル・円：ドル・円は157円台後半で推移、米長期金利の低下を意識したドル売りは一巡

  　19日午前の東京市場でドル・円は157円台後半で推移。米長期金利の低下を意識したドル売りは一巡したが、19日の米国市場は休場となるため、有力な売買材料は不足しているようだ。

  　ここまでの取引レンジは157円73銭－157円92銭、ユーロ・ドルは伸び悩み。1.0735ドルから1.0742ドルで推移。ユーロ・円は伸び悩み、169円66銭から169円39銭で推移。

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• 2024年06月19日(水)12時33分

  日経平均後場寄り付き：前日比133.18円高の38615.29円

  日経平均株価指数後場は、前日比133.18円高の38615.29円でスタート。
  東京外国為替市場、ドル・円は6月19日12時32分現在、157.84円付近。

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• 2024年06月19日(水)12時30分

  上海総合指数0.34％安の3020.027（前日比-10.219）で午前の取引終了

  上海総合指数は、0.34％安の3020.027（前日比-10.219）で午前の取引を終えた。
  ドル円は157.83円付近。

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• 2024年06月19日(水)12時24分

  ドル円　少しずつ上値OPの売り圧力に慣れ、じり高の展開が続くか

  　ドル円は157.50円に置かれた大きめなオプション（OP）付近から、やはり大きめなOP158.00円を上回る水準まで上昇した。しかし158.25円のOPを前に頭打ちとなり、再び158円割れとなっている。ただ、これまでの157.00-158.00円レンジを意識した動きから、やや切り上がった157.50-158.00円レンジがOP面では徐々に意識されてくるか。少しずつ上値OPの売り圧力に慣れ、じり高の展開が続くことが想定できる。

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• 2024年06月19日(水)12時06分

  東京外国為替市場概況・12時　ドル円、小安い

  　19日の東京外国為替市場でドル円は小安い。12時時点では157.83円とニューヨーク市場の終値（157.86円）と比べて3銭程度のドル安水準だった。東京仲値の値決めまでは円売りが優勢だったが、徐々に円が買い戻された。一時157.73円まで下押し。ただ、大きな値動きではない。

  　ユーロ円もやや円買い。12時時点では169.48円とニューヨーク市場の終値（169.54円）と比べて6銭程度のユーロ安水準だった。ドル円の円高推移に連動して一時169.39円まで下値を広げた。しかし大きく下落幅を広げる動きにつながらなかった。

  　ユーロドルはこう着状態が継続。12時時点では1.0738ドルとニューヨーク市場の終値（1.0740ドル）と比べて0.0002ドル程度のユーロ安水準だった。NY終値を挟んだ狭いレンジの上下にとどまった。

  本日これまでの参考レンジ
  ドル円：157.73円　-　157.92円
  ユーロドル：1.0735ドル　-　1.0742ドル
  ユーロ円：169.39円　-　169.66円

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• 2024年06月19日(水)12時04分

  ドル・円は157円台後半で推移、米長期金利の低下を意識したドル売りは一巡

  19日午前の東京市場でドル・円は157円台後半で推移。米長期金利の低下を意識したドル売りは一巡したが、19日の米国市場は休場となるため、有力な売買材料は不足しているようだ。ここまでの取引レンジは157円73銭－157円92銭、ユーロ・ドルは伸び悩み。1.0735ドルから1.0742ドルで推移。ユーロ・円は伸び悩み、169円66銭から169円39銭で推移。

  
  【要人発言】
  ・日本銀行金融政策決定会合議事要旨
  「円安の物価・賃金波及のラグは短期化の可能性（ある委員）」
  「物価上昇率の上ぶれ続けば正常化のペースは速まる可能性」

  ・林官房長官
  「農林中金の経営状況、系統金融機関への影響を注視する」

  【経済指標】
  ・NZ・1-3月期経常収支：-43.59億NZドル（予想：-46.5億NZドル）
  ・日・5月貿易収支：-1兆2113億円（予想：-1兆2805億円、4月：-4656億円）

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• 2024年06月19日(水)11時31分

  日経平均前場引け：前日比225.10円高の38707.21円

  日経平均株価指数は、前日比225.10円高の38707.21円で前場引け。
  東京外国為替市場、ドル・円は11時30分現在、157.77円付近。

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• 2024年06月19日(水)10時57分

  ハンセン指数スタート0.79％高の18056.22（前日比+140.67）

  香港・ハンセン指数は、0.79％高の18056.22（前日比+140.67）でスタート。
  日経平均株価指数、10時56分現在は前日比257.17円高の38739.28円。
  東京外国為替市場、ドル・円は157.74円付近。

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• 2024年06月19日(水)10時18分

  ドル円、157.77円　仲値後はやや円買いに動く

  　東京仲値の値決めまでは円売りが優勢だったが、徐々に円が買い戻されている。ドル円は157.92円を頭に157.77円、ユーロ円は169.39円まで円買いが進んでいる。

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• 2024年06月19日(水)10時06分

  東京外国為替市場概況・10時　ドル円、もみ合い

  　19日の東京外国為替市場でドル円はもみ合い。10時時点では157.88円とニューヨーク市場の終値（157.86円）と比べて2銭程度のドル高水準だった。東京仲値の値決めにかけてはややドル買いが優勢となったが、値動きは限られ前日引け値水準近辺でもみ合い。日経平均は200円超高水準で堅調な動きも円相場の反応は鈍い。

  　ユーロドルはこう着。10時時点では1.0737ドルとニューヨーク市場の終値（1.0740ドル）と比べて0.0003ドル程度のユーロ高水準だった。ドル円同様に動きは限られ、早朝からのレンジも僅か4Pipsで膠着。

  　ユーロ円は小動き。10時時点では169.52円とニューヨーク市場の終値（169.54円）と比べて2銭程度のユーロ安水準だった。ドル円、ユーロドルともに値動きが乏しいことでユーロ円も小動き。

  本日これまでの参考レンジ
  ドル円：157.80円　-　157.92円
  ユーロドル：1.0737ドル　-　1.0741ドル
  ユーロ円：169.46円　-　169.66円

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• 2024年06月19日(水)09時52分

  ドル・円：アジア市場でドルは158円台に再上昇する可能性

  　19日午前の東京市場でドル・円は157円80銭台で推移。米長期金利の低下を受けたドル売りは一巡しており、アジア市場でドルは158円台に再上昇する可能性がある。

  　ここまでの取引レンジは157円80銭－157円91銭、ユーロ・ドルは伸び悩み。1.0741ドルから1.0737ドルで推移。ユーロ・円はもみ合い、169円46銭から168円66銭の範囲内で推移。

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• 2024年06月19日(水)09時16分

  ドル円　157.80円台で小動き、日経平均は堅調

  　続伸して寄り付いた日経平均は200円超高水準で堅調な動き。ドル円は動意に欠ける動きが続いており、157.91円を頭に157.80円台で小動き。また、ユーロドルは1.0740ドル前後でこう着し、ユーロ円は169円半ばで小幅の上下に始終。

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• 2024年06月19日(水)09時03分

  日経平均寄り付き：前日比171.80円高の38653.91円

  
  日経平均株価指数前場は、前日比171.80円高の38653.91円で寄り付いた。
  ダウ平均終値は56.76ドル高の38834.86。
  東京外国為替市場、ドル・円は6月19日9時02分現在、157.89円付近。

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• 2024年06月19日(水)08時52分

  日・5月貿易収支：-1兆2213億円で赤字幅は市場予想をやや下回る

  19日発表の5月貿易収支は：-1兆2213億円で赤字幅は市場予想の-1兆2850億円程度を下回った。

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• 2024年06月19日(水)08時43分

  ドル・円は主に157円台で推移か、米長期金利の低下を受けてドル買いは抑制される可能性

  　18日のドル・円は、東京市場では157円52銭から158円13銭まで上昇。欧米市場では158円23銭まで買われた後、157円63銭まで下落したが、157円87銭で取引終了。本日19日のドル・円は主に157円台で推移か。米長期金利の低下を受けてリスク選好的なドル買いは抑制される可能性がある。

  　米議会予算局（CBO）は6月18日に最新の財政収支見通しを発表した。報道によると、2024年度（9月30日まで）の財政赤字の想定規模は2月時点で想定した1兆5070億ドルから、1兆9150億ドルに引き上げられた。学費ローン免除や低所得層向け医療保険拡充、銀行破綻処理のための連邦預金保険公社（FDIC）のコスト、ウクライナやイスラエル向け支援などに関する支出が増えたことが、想定赤字額の増加につながった。

  　CBOは、2025年度の財政赤字はさらに拡大し、1兆9380億ドルに達すると予想している。市場参加者の間からは「バイデン政権が2025年以降も存続した場合、財政赤字の規模はCBOの想定を上回る可能性がある」との声が聞かれている。現時点で米財政赤字の拡大に対する際立った反応は確認されていないが、国内総生産（GDP）対比で公的債務額は増大を続けていることから、市場は米債務格付けの引き下げを警戒すべきか。

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