■炭鉱のカナリアの警告どおり米国株暴落
みなさん、こんにちは。
前回のコラムで、多くの金融関係者がラッセル2000の急落に注目していることをご紹介させていただきました。
【参考記事】
●炭鉱のカナリアが米国株急落を再度警告! 2019年の米ドル/円は105円台に下落か(12月20日、西原宏一)
その理由は、ラッセル2000の急落が「炭鉱のカナリア」として、再び米国株の急落を警告しているのではないか?という見方が台頭してきたためです。
以前、公開したコラムでも、このラッセル2000の急落が米国株急落を警告していることを紹介し、実際、10月に米国株が急落したことから、個人的にも通常以上に緊張感をもって、先週(12月17日~)の米国株の動向に留意していました。
【参考記事】
●「炭鉱のカナリア」が米国株急落を警告!? 米ドル/円、クロス円の続落に警戒必要!(10月11日、西原宏一)
結果は、今回もラッセル2000が炭鉱のカナリアとしてワークしており、今週(12月24日~)の米国株は大暴落しました。
(出所:Bloomberg)
(出所:Bloomberg)
■米国株急落のきっかけはパウエル議長のタカ派発言
この「米国株急落」のきっかけとなったのは、もちろん先週(12月17日~)開催されたFOMC(米連邦公開市場委員会)です。
【参考記事】
●炭鉱のカナリアが米国株急落を再度警告! 2019年の米ドル/円は105円台に下落か(12月20日、西原宏一)
●もし、パウエルFRB議長解任なら株高に!? 2019年のテーマは米国経済失速でドル安(12月24日、西原宏一&大橋ひろこ)
前回のコラムでピックアップしたとおり、FOMCでのパウエル議長の声明は、ややタカ派的な内容でした。
【参考記事】
●炭鉱のカナリアが米国株急落を再度警告! 2019年の米ドル/円は105円台に下落か(12月20日、西原宏一)
彼は、トランプ大統領の度重なる圧力に対し、屈することなく利上げを決行。
声明においては、金融政策に政治は「一切影響しない」とし、「我々が正しいと考える行動を止めるものは何もない」と言い放ちました。
マーケットがある程度、利上げを織り込んでいたため、12月の利上げ自体は大きな問題ではありませんが、声明においての彼の極めてタカ派的なスタンスは、マーケットとの対話に失敗した結果となり、米国株の下落を加速させました。
FOMCでの利上げは大きな問題ではなかったが、声明でのパウエル議長のタカ派的なスタンスが、結果として米国株の下落を加速させた (C)Bloomberg/Getty Images News
■トランプ大統領のコメントで米国株の下落幅拡大
加えて、米国株の下落幅を大きくしたのがトランプ大統領のコメント。
トランプ大統領は、「米国経済が抱える唯一の問題はFRBだ。相場感覚がなく、必要不可欠な貿易戦争のほか、米ドル高、国境問題により民主党が政府機関を閉鎖したことすら理解していない」とツイート。
加えて、ムニューシン財務長官が、市場急落を阻止するチーム(プランジ・プロテクション・チーム)の電話会合を招集したことが、逆に相場の重しとなった可能性も。
さらには、つなぎ予算法案が成立せず、一部政府機関の閉鎖が長期化の様相を呈してきたことが、マーケット参加者を神経質にしました。
このように、米国株にとってネガティブな材料が立て続けに飛び出し、特に、12月24日(月)の米国株は急落。
NYダウは2.9%、S&P500は2.7%、ナスダック総合指数は2.2%急落しました。S&P500は、2017年4月以来の安値まで反落し、弱気相場入り寸前です。
(出所:Bloomberg)
原油は、1年半ぶりの42ドル台に急落。
(出所:Bloomberg)
米10年国債利回りは、2.74%近辺に低下。
(出所:Bloomberg)
金価格は、半年ぶりの高値に反発。
(出所:Bloomberg)
米ドルは、円とスイスフランに…
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