■日米株価は続伸! 米大型株は史上最高値更新も
「コロナバブル」という「不謹慎」な言い方をした前回(4月10日)のコラムのとおり、米主要3指数は揃って続伸、日経平均も2万円台の大台回復が見えてきた。
【参考記事】
●経済対策が効きすぎてコロナバブルに!? 株式市場の切り返しはまだ序の口!(2020年4月10日、陳満咲杜)
(出所:TradingView)
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まさに「不景気の株高」であるが、コロナショックで急落してきた分、まだ修復の途中であることは間違いないから、株高という言い方自体、適切ではないかもしれない。
一方、個別銘柄で見ると、景色が違ってくる。ウォルマートは先月(3月)すでに1回高値更新を果たし、今週(4月13日~)また高値更新を果たした。
(出所:TradingView)
日本でもなじみ深いアマゾンとNetflixも今週(4月13日~)、揃って高値更新。もちろん、ウォルマートを含め、ここで言う高値更新はすべて上場以来の高値を意味する。
(出所:TradingView)
個別銘柄をもって株式全体を語れないことは承知しているが、これらはすべて大型株であり、また、代表的な存在であることも注意しておきたい。
換言すれば、戦後最大、あるいは100年に一度と言われる今回のコロナショックの試練があったあとの高値更新だから、先行するバロメーターとしての役割を果たす可能性もある、ということだ。
■コロナショックとリーマンショックは根本的に違う
もっとも、「100年に一度」という言葉は、あのリーマンショックの時にも散々聞かされていた。そして、12年足らずで再度聞かされていること自体、何らかの違和感を覚える。
リーマンショックを超えた景気後退がほぼ確実視される現在、リーマンショック後の相場の変動パターンをもって今後の相場を予測することも納得できるが、そこに大きな落とし穴がある。
繰り返し強調してきたように、今回のショックはコロナウイルスの蔓延に起因するもので、経済や金融システム自体の問題ではない。
言ってみれば、2008年のリーマンショックのように金融システムに「ウイルス」があったこととは根本的に違うから、今回のコロナショックも懸念されるほど深刻な景気後退になるとは限らない。
コロナショックはなお続いており、現状もまだまだ厳しい…
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