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有事の米ドル高は続いているが、ドルインデックスはすでに頭が重くなっている可能性も! 目先は積極的な取引を控えたほうが良い
有事の米ドル高は、なお続いている。中東有事が続いているから仕方がないといえば、そのとおりだ。その上、「原油高があって米利下げができなくなる」といった市場のコンセンサスがあって、米長期金利の上昇がもたらす米ドル全体の堅調も理にかなっていると言えるかもしれない。
ドルインデックスを見ればわかるように、ドルインデックスにおける2026年1月安値から2月安値を連結するメインサポートラインがしっかり機能しており、ブル(上昇)トレンドの継続を示唆。一方、高値トライから、日足における大陰線(下記チャートの1~3)の出現も目立ち、レジスタンスラインを暗示していたと思われる。

(出所:TradingView)
直近では、3月23日(月)の陰線(3)はそもそも3月20日(金)の陽線に対して「アウトサイド」のサインをもって弱気を示し、昨日(3月26日)まで大きく切り返してきたものの、執筆中の現時点で同日の高値(100.15)を突破せずにいるから、すでに頭が重くなっている可能性もある。
となると、目先は積極的な取引を控えた方が良いかと思われる。もちろん、トランプ氏の存在も大きい。週末に彼が何を言い出しても、また何らかの行動に出たとしても、そのこと自体はもはやサプライズではないが、内容次第では相場が波乱することを警戒せざるを得ない。
米ドル/円はどう見ても上値を突破していく勢いを示しているが、当局の介入が危惧され、動きにくい状況に
同じく厄介なのは米ドル/円だ。3月19日(木)の大陰線(下記チャートの矢印)を「母線」とした大きな「インサイド」のサインを点灯させており、どう見ても上値を突破していく勢いを示しているが、当局の介入が危惧され、動きにくい状況となっている。

(出所:TradingView)
片山財務大臣は繰り返し介入の決意を表明しており、介入自体はかなり現実的だが、最近では「原油高とリンクした円安を許さない」といった趣旨の発言も大臣から度々なされ、市場関係者を困惑させている。
円安は今に始まった市況ではなく、原油高も別に投機筋のせいにはできない。このくらいはもはや常識で、小学生でもわかる理屈だ。ゆえに、財務大臣に原油相場への介入も辞さないと言わせたほど、当局がかなり危機感を持ち、またかなり焦っているのではないかと推測される。
無理もない。原油を生産していない日本にとって、原油高問題は「油断」できない。トランプ氏が仕掛けた対イラン攻撃が原油高をもたらす根本的な原因であっただけに、それを真正面から指摘できず、名指しで投機筋に警告を発するのも、ある意味では仕方がない。
しかし、言うこと自体は問題ないが、円安を退治するための原油市場への介入があれば、それこそ本末転倒、また愚の骨頂だと思う。高市政権はそこまで暴走しないと思うが…。
今は静観すべき時期。日米協調介入の可能性もあり、介入が効かないという発想はあてにならない
とにかく、160円を超えた円安の進行があれば、当局は恐らく介入せざるを得ないから、米ドルの高値を追えないことをもう一回強調しておきたい。
日本の単独介入は効かないから、介入があればむしろ絶好の円売り好機だと言う市場関係者も多いが、そう簡単に決め付けないほうがいい。場合によっては日米協調介入の可能性も大きく、また2011年の円高阻止介入が大成功であったように、介入が効かないという発想自体当てにならない。
つまるところ、今は静観すべき時期だ。その上、今回の中東有事が長期化していくリスクも大きく、時間の経過に伴い、米ドルに対する見方も変わっていくはずだ。要するに、有事の状態が続ければ続くほど、有事の米ドル高は長く続かず、むしろ一転して売られる対象になりやすい。
そんなはずはない、と思われるかもしれないが、「有事の金」が今回の事件で歴史的な暴落を演じたことを直視すべきだ。米ドルも金も究極のリスク回避先として長く機能してきたが、どこかでその役割を果たせなくなるリスクがある。金の次は米ドルか、詳しくはまた次回、市況はいかに。













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