広瀬隆雄の「ウワサのCFD徹底講座」
【第1回】FX感覚で株が取引できるCFDっていったいナニ？

 ここに来て、さまざまな証券会社、FX会社でサービスが開始されているCFD取引。これはどのような金融商品で、どのようなトレード戦略が有効と言えるのか？

 このコーナーでは今回からシリーズで、広瀬隆雄さんによるCFD徹底講座をお送りします。

 米国在住の広瀬さんは「ザイ・オンライン」でコラム「世界投資へのパスポート」を連載中。CFD取引の対象となる海外の原資産に精通している広瀬さんにCFDのキホンから、ちょっとディープな話まで幅広く語っていただきます（ザイFX！編集部）。
 

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——最近、CFDという金融商品を時々、耳にするようになりました。けれど、まだ日本の個人投資家にはそれほどなじみのない存在です。これはどんな金融商品なんでしょうか？

 CFDとはContract for differenceの略で、日本語に訳すと、「差金決済」ということになります。「差金決済」とは買値と売値の差額だけをやりとりする取引方法のことです。

 「差金決済」とは、ずいぶんそっけない訳語ですが、実際には「差金決済」という言葉は数あるCFDの特徴の一つを表したものにすぎません。

■世界中のあらゆる「相場」を手軽にトレード！

 CFDは少額の証拠金を口座に入金すれば、その数倍以上の取引ができます。いわゆる「レバレッジ」をかけた取引ができるのです。

 また、CFDは買いから入るだけでなく、売りから入ることもできます。

 そして、CFDはそれを取り扱う会社と取引する投資家の相対取引ということになります。

——レバレッジをかけることができて、相対取引を行う金融商品で買いからも売りからも入れるといえば……ズバリ、FXと同じですね！

 そうですね。確かにCFDはFXと似ている側面があります。けれど、CFDは投資対象となるものが為替だけではありません。

 CFDでは個別株や株価指数が取引できます。それも日本だけではなく、世界中の個別株や株価指数が対象になります。

 また、取り扱っている会社にもよりますが、コモディティ（商品）や債券もCFDで取引できます。
 
 結局、世界中のあらゆる「相場」を手軽にトレードでき得るものがCFDという金融商品だと言っていいでしょう。

 FXはCFDという大きなジャンルの中の為替に特化した金融商品という言い方もできます。

 CFDは個人投資家にとって、トレードによって収益を上げるチャンスをグンと広げるツールになります。もちろん、トレードに失敗すれば、損失も発生するのですが…。

■CFDはどのようにして誕生したのか？

——CFDって面白そうですね！ すごく興味がわいてきました。ところで、CFDは海外ではよく取引されているのでしょうか？

 それについては、まずCFDの歴史から簡単にお話ししましょう。先ほどお話ししたとおり、CFDとは「差金決済」という意味ですが、差金決済そのものは古くから行われてきました。

 けれど、今日のような形態でCFDが「開発」されたのは1990年代のことです。ユーロ債やＡＢＣＰ（資産担保コマーシャルペーパー）など、他の革新的な金融商品同様、CFDは英国で生まれました。

 誰がCFDの先鞭をつけたのかに関しては、いろいろな説があるのですが、スミス・ニューコートという証券会社が最初だという説が有力です。

 スミス・ニューコートはロスチャイルド系のブローカーでしたが、1995年にメリルリンチに買収されています。

 CFDはスタンプ・デューティー（印紙税）と呼ばれる英国の証券取引税を払わなくてよいことから、シティ（＝ロンドンの金融街）のトレーダーたちの間で静かな人気となりました。

 つまり、この取引形態のルーツは機関投資家向け市場にあったわけです。

■CFDが新聞ダネとなった“暁の急襲事件”とは？

 たぶん、CFDが一般の新聞ダネになった最初の出来事は英国のコングロマリット、トラファルガー・ハウスが英国の電力供給会社、ノーザン・エレクトリックに仕掛けた「暁の急襲（dawn raid）」事件でしょう。

 当時ＳＢＣウォーバーグ（英国/スイス）に勤めていたバンカー、ブライアン・キーランとデリバティブ・トレーダーのジョン・ウッドのコンビはCFDを使ってノーザン・エレクトリック株を買い占め、英国の証券監視委員会と大論争になりました。

 機関投資家が（あるいは個人投資家でも）株式を大量に買い占めれば、その株の名義はその機関投資家のものとなり、その事実は開示されることになります。

 けれど、CFDを使えば、自分の名義を隠しながら、実質的にその株式を大量に保有している状態にすることが可能なのです。

——暁の急襲事件ですか…。最近、日本でもCFDを取り扱う証券会社、FX会社が急速に増えてきましたが、もっと早くから取引可能だったら、村上ファンドあたりが使っていたかもしれませんね。

■ロンドン証券取引所でのCFDのシェアは約30％！

 こんな事件があったCFDですが、その後は個人投資家向けのサービスとしても体裁を整えてきます。その要因として、インターネットが普及し、ネット向けの個人投資家にも使いやすいシステムが開発されたことが挙げられます。

 英国で個人投資家に人気となったCFD取引は、今ではロンドン証券取引所の出来高の約30％がCFD取扱会社によるものと言われるほどに成長しました。

 その後、CFDはオーストラリアに渡って広まりました。現在、オーストラリアの金融市場でのシェアは約15％と言われています。

 ちなみにアメリカ国内の投資家はCFDを取引できません。これは証券取引委員会がCFDを認めていないからです。米国の証券取引法は1929年の大暴落の経験から1930年代に定められました。その時代的な背景から、とても保守的な性格を持っています。

 これに対して、英国やヨーロッパ大陸の証券市場は1980年代のビッグバンによる規制緩和以降、ロンドン、フランクフルト、パリなどの都市が金融サービス業を誘致するために激しく競争しました。これが「新しい商品やサービスは積極的に認めていこう」という行政の姿勢につながっているのだと思います。

——ロンドン証券取引所でのCFDのシェアが約30％とは大人気ですね！ 日本でもこれから大ブレイクする予感がします。さて、CFD取引の内容について、まだ今一つ具体的なイメージがわかないのですが、もう少し詳しく説明してもらえませんか？

（「【第2回】 CFDではどうして大きく儲けることが可能なのか？」へつづく）