ＦＸとは？ 初心者のための基礎知識入門
日本のＦＸ取引高は世界シェア５割!?

ＦＸとは

 ＦＸは「外国為替証拠金取引」の略称で、読んで字のごとく、外国為替を証拠金で取引する金融商品のことを指します。為替レートを投資の対象として、買った値段よりも高い値段で売却するか、売った値段よりも安い値段で買い戻すことで、利益の獲得を目指す取引です。

 本来、ＦＸは英語の「Foreign Exchange」を略したもので、直訳すると「外国為替」になります。つまり、厳密には「ＦＸ＝外国為替」が正解で、海外では外国為替証拠金取引のことは「Foreign Exchange Margin Trading」や「Forex Trading」と言います。

 でも、日本では今や多くの方に、外国為替証拠金取引が資産運用手段の１つとして知られていて、

 という認識が、一般的に定着しています。

 外国為替は「外為（がいため）」と呼ぶこともあります。外為どっとコム、外為オンラインなど、社名に「外為」がついたＦＸ会社が国内にいくつかあるのは、ここに由来するのです。

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外国為替とは

 ＦＸの本来の意味である外国為替は、異なる通貨を売買（交換）することです。

 具体的には、自国通貨（日本の場合は円）と外貨（米ドルやユーロなど世界中の通貨）の売買や、外貨同士の売買のことで、厳密な定義では、通貨そのものの直接的なやり取りは生じず、為替手形や送金小切手などの信用手段によって決済を行う方法を指します。

 海外との取引で発生した売上金が外貨で支払われた場合や、購入代金を外貨で支払うとき、企業が外貨を自国通貨へ、または自国通貨を外貨へ交換することが、外国為替の代表的な例として挙げられます。

 ただ、広い意味で言うと、米国の通貨である米ドルでモノを買ったりサービスを受ける必要がある地域に出かけるとき、銀行や空港などにある外貨両替サービスを利用して、円を米ドルに交換することも、外国為替になります。

 この瞬間も、世界中のあらゆる場所で、外国為替は行われているのです。

通貨ペアと為替レート

 外国為替の世界では、交換する２つの異なる通貨の組み合わせのことを「通貨ペア」と呼び、２つの通貨を連続して表記することで表します。

 米ドルと円の組み合わせなら「米ドル/円」、ユーロ（ユーロ圏の通貨）と円の組み合わせなら「ユーロ/円」、ユーロと米ドルの組み合わせなら「ユーロ/米ドル」といった具合です。

 世界中の国や地域のほとんどが自国通貨を持っていますから、外国為替の世界には、膨大な数の通貨ペアが存在します。

 そして、異なる通貨を交換するときの交換比率（値段）が、「為替レート」（Exchange Rate）と呼ばれるものになります。

 上のように、米ドル/円の為替レートが１米ドル＝100円のときは、１米ドルを100円に、100円を１米ドルに換えることができるわけです。

ＦＸは為替レートを使った取引

 各通貨ペアの為替レートは日々、さまざまな要因で変動しています。

 ＦＸは変動する為替レートを利用して、為替レートが安いところで買って高いところで売る、もしくは高いところで売って安いところで買い戻すことによって、収益を狙う取引になります。

 もちろん、安いところで買ったつもりがもっと安くなったり、高いところで売ったつもりがもっと高くなることもあるので、すべてがうまくいくわけではありません。

 ＦＸでは、買ったときの為替レートと、売ったときの為替レートの差を、利益や損失としてやり取りします。外貨両替や外貨預金のように、いちいち日本円を外貨に換えたり、外貨同士を交換する作業は必要ありません。

 また、ＦＸの正式名称である「外国為替証拠金取引」からもわかるように、一連の取引を証拠金を使って行うことによって、外国為替の取引で実際に必要な資金の最大25倍規模の取引が可能になります。この資金効率の良さも、ＦＸの魅力の１つとして知られています。

日本はＦＸ大国!?

 ＦＸのように、対象となる金融資産（原資産）の受け渡しがなく、単純にその値動きだけを利用するしくみの取引のことを、金融市場では「差金決済取引」と言います。

 差金決済取引のしくみが用いられる金融商品は、一般的に「ＣＦＤ（Contract for difference）」と称されます。株価指数・株価指数先物、債券・商品（コモディティ）など、さまざまなものがあり、ＦＸもＣＦＤという金融商品の一部ということになります。

【ＣＦＤに関する参考コンテンツ】
●ＮＹダウや金にも直接投資できるＣＦＤ取引会社を徹底比較！
●広瀬隆雄の「ウワサのＣＦＤ徹底講座」

 ところが、日本では、ＦＸとＣＦＤは別のジャンルと区分され、外国為替の値動きを対象としたものがＦＸ、それ以外の金融資産の値動きを対象としたものがＣＦＤと認識されている印象があります。

 これは、一時期、日本の個人投資家によるＦＸの取引高が、世界中の外国為替の取引高の約半分を占めるほど大きな規模に成長するなど、ＦＸが資産運用の１つの手段として存在感を示していることも、理由になっているのかもしれません。

ＦＸ誕生の経緯

 ＦＸは株取引や投資信託などと並んで、今や資産運用手段の１つとして高い認知度を誇っています。でも、その歴史は長くはありません。

 ＦＸを通じて一般投資家が外国為替の取引に参加できるようになったのは、1998年のことです。それまでは、戦後間もない1949年に施行された「外国為替及び外国貿易管理法（外為法）」にもとづいて、外国為替に関する取引は、一部の外国為替公認銀行しか行うことができませんでした。

 しかし、1990年代のグローバリゼーション（国際化）の中で、金融部門で欧米に遅れをとっていた日本は、金融市場を活性化させるための金融制度改革「日本版金融ビッグバン」を進め、その一環として外為法が改正されました。

 1998年４月に施行された「外国為替及び外国貿易法」、俗に「改正外為法」と呼ばれるこの法律で、外国為替を外国為替公認銀行以外の金融機関だけでなく、一般企業や個人にも開放して、完全自由化することが認められ、そこで誕生したのがＦＸなのです。

 商品先物取引のルーツとなった「大坂堂島米会所」で、正式に米の先物取引が始まったのは1730年。東京証券取引所（東証）の前進となる東京株式取引所が設立されて、日本で株の取引ができるようになったのが1878年ですから、これらと比べても、ＦＸの誕生がつい最近のことだというのがわかりますね。

社会的に問題視された時代も…

 ＦＸができるようになった当初は、取引に関する法律や規制がなく、参入の障壁も低かったので、最盛期には200を超えるＦＸ会社があるとも言われていました。

 しかしその中の一部には、執拗な電話勧誘や出金拒否、高額な売買手数料の請求、顧客の資産で無断売買を行うなど、今では考えられない不当な営業をしていた会社も存在し、業界内にとどまらず、ＦＸが社会的に問題視された時期もあったのです。

 ＦＸへの注目度が高まると同時に、一部の悪徳会社が顧客とトラブルを起こす事例の報告も増えてきたため、2004年12月に金融先物取引法（金先法）が改正（施行は2005年７月）され、ＦＸ会社には金融先物取引業の登録を受けることが義務づけられました。登録を受けた業者でなければ、ＦＸを取り扱うことができないようになったのです。

 また、金先法の改正によって、ＦＸが金利先物取引や株価指数先物取引などと同じ金融先物取引に認定されたため、一般社団法人金融先物取引業協会（金先協会）が、ＦＸ会社の自主規制団体に設定されました。以降、ＦＸに関する細かなルールの策定などを通じて、ＦＸの健全な発展や顧客保護の徹底がはかられています。

 このような流れの中で、法律にもとづいた登録を受けることができなかった（しなかった）ＦＸ会社は、業界からの撤退を余儀なくされたのです。

安全性と信頼性

 現在では、ＦＸ会社には自己資本規制比率を一定水準以上に保つことが求められているほか、顧客から預かった資産を自社の資産と分けて信託銀行などに保管する「信託保全」の制度も義務づけられています。業界の健全化が進んだ結果、ＦＸ会社の安全性は、昔に比べて相当、高まったといえます。

 だからといって、登録を受けて営業しているＦＸ会社で取引していれば100％、絶対に安全とも言い切れません。

 過去には、登録を受けて営業しているＦＸ会社が破たんしたこともありました。信託保全のおかげで、万が一、自分が取引しているＦＸ会社が破たんしても、預けている資産がすべてなくなってしまうことは考えにくいですが、返金が完了するまでに時間がかかってしまうこともあるでしょうし、取引以外で余計な気を揉むようなことは、できれば避けたいですよね。

【信託保全に関する参考記事】
●振り込んだお金が消滅!? ＦＸ業界でも、てるみくらぶ事件は起こり得るのか？
●信託保全の安全神話をぶち壊してくれた日本ＦＸ史上に燦然と輝くＦＸ会社とは？

 どのＦＸ会社に口座開設しようか迷っている方は、ＦＸ会社の安全性や信頼性などを基準に選ぶのも良いと思います。

資本金が多いＦＸ会社

 ＦＸ会社の規模や体力の目安を表すとされる「資本金」の額は、安全性や信頼性を測るポイントの１つになります。

 ザイＦＸ！に掲載のあるＦＸ会社の中で、資本金の多い上位３社は、新生銀行（5122億円）、ジャパンネット銀行（372.5億円）、マネックス証券（122億円）となっています（※）。

（※新生銀行は2019年３月時点、ジャパンネット銀行とマネックス証券は2019年11月時点のデータ）

＞＞＞新生銀行の詳しい情報はコチラ
＞＞＞ジャパンネット銀行の詳しい情報はコチラ
＞＞＞マネックス証券の詳しい情報はコチラ

【そのほかのＦＸ会社を含む一覧はこちら】
●ＦＸ会社徹底比較！：資本金の多い順

自己資本規制比率が高いＦＸ会社

 また、金融商品取引業者には、財務の健全性を表す指標となる「自己資本規制比率」を、120％以上に保つことが法律で義務づけられていますが、中にはその最低基準を大きく上回る水準のＦＸ会社もあります。

 ザイＦＸ！に掲載のあるＦＸ会社の中で、自己資本比率規制の高い上位３社は、ＳＢＩ ＦＸトレード（1563.7％）、ＹＪＦＸ！（1359.4％）、ひまわり証券（1315.2％）となっています（※）。

（※2019年９月時点のデータ）

＞＞＞ＳＢＩ ＦＸトレードの詳しい情報はコチラ
＞＞＞ＹＪＦＸ！の詳しい情報はコチラ
＞＞＞ひまわり証券の詳しい情報はコチラ

【そのほかのＦＸ会社を含む一覧はこちら】
●ＦＸ会社徹底比較！：自己資本規制比率の高い順

 ほかにも、人気のバロメーターとなる口座数や証拠金の預かり残高、自社もしくは親会社などの関連会社が証券取引所に上場しているかなど、ＦＸ会社の信頼性や安全性をはかるのに参考になりそうな指標はいくつかあります。さまざまな観点から総合的に比較して、納得できるＦＸ会社で取引できるようにしたいですね。

【ＦＸ会社の信頼性に関する参考コンテンツ】
●ＦＸ会社徹底比較！：会社の信頼性で比べる

（最終更新日：2019年11月28日）